「これ本当に募集しているの？」
転職サイトを見て、そう感じたことはないですか？また、アンケートを取ったところ、登録者を増やすために作った「嘘の求人」では？はたまた、会社がイメージアップのために「架空の求人広告」を出しているのではないか？
といった、疑問を持っている人が複数いるようです。想像は膨らむばかりですよね。そういった疑問を元転職サイト関係者に聞いてみました。
情報源は元リクナビＮＥＸＴの人だよ
転職サイト掲載前には厳しい審査があるから嘘は付けない！
まず、転職サイトには「架空の会社」や「ペーパーカンパニー」は存在しません。
と言うのも、掲載前には厳しい審査があるのです。
各サイトによって、審査項目や厳しさに違いはあるものの、どんな会社でも掲載できるわけではありません。
ハローワークで掲載出来ても、転職サイトではNG！なんてことも多々あります。
これは、転職者からのクレーム・トラブルを最も怖がっているためだね
ブラック企業や、暴力団関係もここで排除されるのですが、全てを排除出来ているのかというと、そうとは言い切れないのが実情。掲載後にトラブルが発生し、次から掲載をお断りするケースもあります。
審査の際には、会社への直接訪問はもちろんのこと、業務内容の確認、法務局への届け出内容の調査、許可番号等の確認などを行います。
そういうわけで転職サイトには、実際には存在しない「ダミーの会社」というのは掲載されていないのです。ここは安心できるポイントですね。
しかしながら、
「嘘の求人」がないか？と問われると、元転職サイト関係者としては、頭を抱えてしまうところも…
理由を見ていきましょう！
人気職種で応募者を増やそうとする！？
派遣会社ではよくある手法？
派遣の募集などでよくあるケースです。
人気の高い「受付」や「秘書」といった職種を、おすすめ案件としてメインで記載し、比較的不人気の職種は小さめ、もしくは記載していません。
実際に登録会や面接に行ってみると、
「もうその仕事は、他の人で決まってしまいましたが、他におすすめのお仕事がありますよ」
と別職種に誘導するそうです。
多くの仕事があり、毎日のように多くの登録者が来ては仕事を決めていく派遣の世界では、そのように言われたらどうしようもありません。
受付や秘書は本当に募集していたのか、それともダミーだったのか、転職サイトも転職者も確認することが出来ないのです。
派遣社員経験がある方は思い当たる事があるのではないでしょうか？
転職サイトではどうか？
同じようなケースは、転職サイトでもあり得ます。
例えば、本当は営業職しか採用するつもりがないのに、講師の募集のみ掲載しており、面接に行くと講師ではなく、営業職をおすすめされるといったケースです。
もちろん、本当にその人の適性に合わせておすすめされることもありますが、ここで言う講師の募集は、応募者数を確保するための客寄せパンダ的な位置づけのことも…。
これも派遣同様、「たまたま講師の適性がある人が来なかった」と言われればそれまで。
転職サイトが嘘の求人かどうかを確認・証明するのは難しいのです。
ただし、これは何度でも通用するものではありませんし、非常にトラブルになりやすいので、常識のある会社であれば、まずしないでしょう。
また、転職者から一度でもクレームが入れば、転職サイトはその会社を要注意企業としてマークし、場合によっては、次回以降の掲載は出来なくなることもあります。
大手企業に掲載をお願いして登録者を増やそうとする！？
これは転職サイトの常套手段と言えます。
転職サイトへの登録者数を増やすため、年に数度、大手や人気の高い会社に掲載をお願いしてその掲載号を大々的にPRする方法です。
これらの会社は採用しないわけではないので嘘の求人とは言い切れませんが、傾向として、新卒採用がメインで中途採用は少ない会社が多いようです。
よって、転職するにはハードルは非常に高くかなりの狭き門です。
過去に掲載のあったところでいくと、TV局やマスコミ、航空関係、大手家電メーカーの他、自治体職員のキャリア採用などもありました。
また大手に限らず、いわゆる「おつきあい」に近い掲載や、年度末の税金対策を狙った掲載も今なお存在します。
そういった会社はよほど優秀であれば採用するかも？といった具合に、ダミーの求人とまでは言い切れないものの、採用熱意がかなり低いことは否めません。
絶対に採用しないのであれば問題ですが、そうではないので広告料が欲しい転職サイトとしても、決して嫌がらないのです。
嘘(ダミー)とは言い切れないが怪しい求人は混在する
転職サイトには完全なる嘘(ダミー)の求人というのは存在しません。
その点についてはどうぞ安心して下さい。
しかしながら、嘘とまで言い切れないものの、採用熱意が比較的低いものやちょっと怪しいものが混在しているのが現状です。
面接でいきなり違う職種をおすすめされたり、少しでも疑問を感じたりしたら、たとえ採用になったとしても入社するかどうか、もう一度じっくり考えてみましょう。