転職サイトの年収例って信じていいの？給与との比較が大事！

転職サイトでよく見かける年収例や給与例。入社後、どのようにキャリアアップできるのかをイメージするためにも、非常に分かりやすいですよね。年収例で会社の絞り込みをかける人も多いでしょう。

この年収例、そのまま信じても大丈夫なのでしょうか？

今回は年収例や給与例の裏話をご紹介します。

あなたの目安の年収を知りたい人は転職サイト「ミイダス」をチェック。約200万人のデータを根拠に算出されます。自分の市場価値は知っておくべき！選択式なので気軽にお試しを！

年収例と給与の比較

年収例は会社の自己申告

あまり知られていないのですが、年収例というのは求人広告を出している会社（募集している会社）の自己申告のみで記載されています。

年収例に限らず、”基本となる給与”や”給与例”も同様です。

これは、転職サイトもハローワークも同じ。公的な証拠や就業規則、雇用契約書などを確認するようなことは一切ないため、その会社が申告した金額だけを頼りに、求人広告が作られているのです。

毎月の給与は最低額が記載されている

給与に関しては、ほとんどの転職サイトにおいて、「未経験の転職者がもらえる最低額」を記載するように定めています。

しかしながら、年収例や給与例に関しては、そのような細かな規定がないことが多く、その算出根拠（計算式）さえ正しければOK！ということも。

年収例は曖昧な情報

そもそも年収例や給与例というのは、勤務時間や休日のように「必須項目」ではなく、転職サイト側がおすすめしている「オプション」的な位置づけであり、出しても出さなくてもよいもの。非常に緩い項目なのです。

加えて、個人情報保護やプライバシー保護の観点からも、厳密に年収例の根拠を確認するのは難しいとも言えます。  

年収例には残業代も含まれる！？他にも…

年収例に含まれるもの

年収例には一体何が含まれているのか？気になりますよね。基本的には、会社から支給される全てが含まれます。もちろん残業代もその一つ。

場合によっては交通費も含まれることがあります。しかも、社会保険や厚生年金を控除される前の「総収入額」なので、実際の手取りの金額とは差があることがほとんど。  

年収例の計算式

また一般的に「年収」というと年末調整の時に配布される「源泉徴収票」に書いてある金額を指すのですが、転職サイトの場合は根拠となる計算式が必要なため、その金額を引用しないことが多いようです。その計算式は以下のようなもの。  

年収例＝（毎月の給与 + 一律手当 + 残業代 + その他手当）×12ヶ月 + 賞与

 一律手当とは、営業手当や住宅手当のように、全ての従業員に公平に支給されるものです。

その他手当とは、扶養家族のいる人にだけ支給される家族手当のように、個人によって支給されたり、されなかったりするもので、成績のよい人にだけ支給されるインセンティブなどもこれに含まれます。  

基本給がさほど高くない会社でも、手当が充実している会社、残業代やインセンティブが多い会社などは、年収例を出すことで、高収入も可能であることをアピールできるのです。  

その年収例は現実的か？

誰もが貰える年収？

実際に入社したら数年後、その年収を貰えるかというと、必ずしもそうとは限りません。

会社によっては平均的な一般社員の年収や、会社全体の平均年収を出しているところもありますが、ほとんどの会社は最も活躍している人や、最も稼いでいる人の年収を出しています。  

中には理論上の年収例を出している会社もあります。理論上の年収とは、例えば基本給が18万円～25万円の場合、最高額の25万円を使い、賞与2ヶ月～4ヶ月であれば、4ヶ月を使うといった具合に、意図的に高く設定された年収です。  

その他にも、残業代もフル残業、交通費も上限、家族手当もあって、成績も１位にするなど全てにおいて最高条件にすると、金額はかなり変わってきますよね。

理論上はあり得るのかもしれないけど、実際にそんな人存在するのでしょうか？  

存在するのかどうかその根拠が正しいのかどうか転職サイト側が確認することは出来ないので、何とも言えないのが現状なのです。

ちょっと荒技ではありますが、どうしても気になる場合は、面接の際「あの年収例の方はどんな社員さんなのですか？」と聞いてみるのもアリかもしれませんね。

年収例を信じるのは危険！給与と比較を！

年収例は入社後の目標額と捉えよう

年収例を最優先に転職活動を行っていた人にとっては、ちょっとショッキングな内容だったかもしれませんね。このことに限らず、会社によって求人広告の出し方は本当に様々です。  

事実をありのままに伝え、誤解や変な期待なく入社して欲しいと願う会社があれば、少しでも求人広告を目立たせて、少しでも多くの応募者を集めたいと願う会社もあります。それを見抜ければ問題はありませんが、そう簡単なものではありませんよね。  

今回の年収例について言えば、給与との比較を行った上で、「理論上はここまで稼げるということか」という風に解釈を変えてみれば、入社後のキャリアアップを考える時に十分に参考にできるものです。